「女性用風俗を利用してみたいけれど、トラブルに巻き込まれないか心配」

「もし被害に遭ったらどう対処すればいいのだろう」

女性用風俗の利用に、このような不安を抱えている方も多いのではないだろうか。

実際、男女が秘密な関係になりやすい女性用風俗では、トラブルに発展するケースも少なくない。

しかし、あらかじめリスクを知り、正しい対処法を身につけておけば、被害を防ぐことができる。

そこで本記事では、

・女性用風俗のよくあるトラブル事例
・女性用風俗のトラブルを防止するためのポイント
・女性用風俗でトラブルになったときの対処法や相談先

などについて風俗業界に強い弁護士が解説する。

なお、現時点で女性用風俗のトラブルに巻き込まれている場合は、今すぐグラディアトル事務所に相談してほしい。

当事務所は、女性用風俗をはじめ風俗業界のトラブルを1000件以上解決してきた経験と実績があり、あなたにとって最適な解決策を提案する。

女性用風俗のよくあるトラブル事例8選

まずはじめに、女性用風俗で実際に起こりやすい8つのトラブル事例を紹介する。

どのような危険が潜んでいるのかを事前に把握しておけば、いざというときにも落ち着いて対応できるはずだ。

色恋営業で金銭を要求される

女性用風俗でよくあるトラブルのひとつが、色恋営業をきっかけに金銭を要求されるケースだ。

セラピストが、客に対して恋愛感情を抱いているように振る舞い、指名やオプションの追加購入を繰り返し求める。

そして、客はもっとセラピストに好かれようとして、多額の金銭を貢いでしまうのだ。

恋愛の雰囲気を楽しむのも女性用風俗の醍醐味ではある。

一方で、色恋は営業の一環でもある。

「あなたは特別だから」といった甘い言葉を使われることもあるだろう。

しかし、金銭が絡む話が出てきた場合には、一歩引いて考える姿勢をもってほしい。

なお、ホストクラブでの色恋営業については、風営法の改正により禁止されることになった。

ただ、女性用風俗については色恋営業規制の対象外である。

そのため、風営法違反の主張はできない点に注意が必要だ。

とはいえ、その内容次第では、消費者契約法、民法上の詐欺、不法行為、公序良俗違反等を主張して返金請求ができる可能性はある。

したがって、金銭を要求され支払ってしまった場合には、弁護士に相談してみるべきだ。

本番（挿入）がおこなわれる

女性用風俗では、本来禁止されているはずの本番（挿入）がおこなわれることもある。

サービスが密室で提供される以上、店舗の管理が行き届かず、歯止めが利きにくい状況にあるからだ。

合意のうえで本番に至るケースもあれば、セラピストから強引に迫られ、望まないかたちで被害に遭うケースもある。

また、表向きは本番を禁止しながら、実際には黙認している店舗も一定数存在する。

これらの事情が、本番（挿入）トラブルが起きる原因といえるだろう。

建前と実態には乖離があることを念頭に置いたうえで、女性用風俗の利用を検討してほしい。

なお、本番（挿入）について詳しく知りたい方は、下記コラムを参照にしてほしい。

女性用風俗の本番（挿入）は本当にある？本番強要された場合の対処法も解説

個人情報がさらされる

女性用風俗の利用にあたっては、個人情報がさらされるリスクにも警戒が必要だ。

利用時に伝えた氏名や連絡先などが、悪意のあるセラピストによって不適切に扱われるケースがある。

具体的には、セラピストが客の個人情報をSNSで暴露したり、掲示板に書き込んだりする事例があるのだ。

また、店舗の顧客情報が漏えいした場合には、身に覚えのない業者から連絡が来る可能性もゼロではない。

一度拡散された情報を完全に消し去ることは難しく、日常生活や人間関係に深刻な影響を及ぼしかねない。

こうした被害を防ぐためにも、本名や勤務先などの個人情報は必要以上に明かさないことが重要だ。

盗撮被害に遭う

女性用風俗を利用する際は、盗撮被害に遭いやすい点にも注意しなければならない。

たとえば、施術中の姿を小型カメラやスマートフォンでひそかに撮影され、アダルトサイトに投稿されるといったケースがある。

また、撮影された画像や動画をもとに脅迫され、性的関係を求められたり、金銭を要求されたりすることもある。

自分の身を守るためにも、信頼できる店舗・セラピストをを慎重に見極めてほしい。

恋愛感情が生まれてストーカー化する

女性用風俗の世界では、セラピストに恋愛感情を抱き、ストーカーになってしまうことも珍しくない。

たとえば、執拗に連絡を取ろうとしたり、店舗の外で待ち伏せしたりするようなケースだ。

逆に、セラピスト側が、客に固執し、つきまといや嫌がらせをおこなうこともあり得る。

女性用風俗では、恋愛感情が芽生えるのも、ある意味、仕方のないことかもしれない。

しかし、客とセラピストは、対価を支払ってサービスを受けるという関係性にすぎない。

施術時間を満喫することは大切だ。

ただ、必要以上に私情をはさむのはおすすめしない。

店外で会ったことが店側にバレる

セラピストと店外で会ったことが店側にバレて、トラブルに発展するケースもある。

女性用風俗の多くの店舗では、セラピストと客が店を通さずに直接会う「直引き」を規約で禁止している。

しかし、「料金を安くするから個人的に会おう」などと直引きを持ちかけるセラピストが中にはいるのだ。

そして、セラピストの提案に応じた結果、まわりまわって店側に知られてしまうというのが典型的なケースだ。

直引きが発覚すると、客は店から出禁処分を受けたり、規約違反として違約金を請求されたりしかねない。

セラピスト側も、店舗からペナルティを科されたり契約を解除されたりと、双方にとって不利益が生じるのだ。

したがって、「直引き」を持ちかけられても、断るのが無難だ。

SNSや掲示板での投稿がバレて訴えられる

SNSや掲示板での投稿がバレて訴えられるトラブルもある。

サービスへの不満をぶつけるつもりで投稿した文章が、店舗やセラピストの名誉・信用を傷つける表現になってしまうケースがあるためだ。

たとえば、「あのセラピストは最低だ」「この店は詐欺まがいだ」といった根拠のない書き込みは、名誉毀損や信用毀損に該当するおそれがある。

その結果、損害賠償を請求されたり、刑事告訴されたりすることも十分考えられるだろう。

なお、匿名で投稿した場合でも、相手が開示請求に踏み切れば身元を特定され得ることは覚えておいてほしい。

女性用風俗の利用が配偶者にバレる

女性用風俗の利用が配偶者にバレて、家庭内のトラブルに発展するケースもある。

たとえば、予約確認メールやアプリの通知、クレジットカードの明細などが配偶者の目に触れてしまった場合だ。

配偶者からの信用は失われ、状況次第では離婚を突き付けられることもあるだろう。

また、精神的苦痛を受けたことを理由に慰謝料を求めてくる可能性も否定できない。

ただ、本番（挿入）のない女性用風俗を1回利用しただけでは、離婚や慰謝料請求が認められる可能性は低い。

一方、女性用風俗に通い詰めていたり、本番に及んでいたりすれば、話は変わってくる。

したがって、そのような場合は、すぐに弁護士に相談してほしい。

女性用風俗のトラブルを防止するための5つのポイント

女性用風俗のトラブルは、利用者側の心がけ次第で未然に防げるものも多い。

ここでは、トラブルを回避するために意識しておきたい5つのポイントを紹介する。

優良な店舗・セラピストを選別して利用する

女性用風俗のトラブルを防ぐには、優良な店舗やセラピストを選別して利用することが重要だ。

店舗やセラピストによって、サービスの質は大きく異なる。

管理体制が行き届いた店舗で、良識あるセラピストに対応してもらっていれば、トラブルに巻き込まれるリスクを大きく減らせる。

具体的な見極めのポイントは以下のとおりだ。

・風営法に基づく届出をしているか
・口コミの評判はよいか
・料金体系が明確か
・禁止事項が明記されているか
・セラピストのプロフィールが充実しているか

なお、個人運営の女性用風俗を利用するのはおすすめしない。

セラピストが下心を持っている可能性があるほか、個人情報の管理がずさんなケースも多いからだ。

大手で名の知れた店舗を選ぶのが、無難な選択といえるだろう。

セラピストと直接連絡先を交換しない

女性用風俗でのトラブルを防止するためには、セラピストと直接連絡先を交換しないことも重要だ。

セラピストのなかには、「料金を安くするから」と持ちかけて直引きに誘導し、本番行為などに持ち込む者も存在する。

こうした誘いに応じれば、店の管理が及ばない場所で、望まないトラブルに巻き込まれる危険性が高まる。

一方、適切に店舗を通してサービスを受けていれば、被害が生じた際にも店側へ対応を求めることができる。

店舗という後ろ盾があるという事実そのものが、抑止力として機能するのだ。

親密になったセラピストから連絡先を求められても、きっぱりと断る姿勢をもってほしい。

過剰なサービスを求めない・応じない

女性用風俗のトラブルを防止するには、セラピストに過剰なサービスを求めない・応じないことだ。

たとえば、本番（挿入）を強引に求める行為は、不同意性交等罪に問われるリスクがある。

また、セラピスト側から過激なサービスを持ちかけられた場合も、安易に応じてはならない。

その場の雰囲気に流されて一線を越えると、罰金や出禁といった処置を受けるリスクがある。

女性用風俗で提供されるのは、あくまでマッサージや添い寝といった性交をともなわないサービスだ。

店のルールを守り、節度ある範囲で楽しむことが、結果的に自分を守ることにつながる。

氏名・住所や勤務先などを話さない

女性用風俗でのトラブルを防止するには、不用意にセラピストに氏名・住所や勤務先などを話さないことだ。

何気ない会話のなかで、本名やSNSのアカウント、職場の場所などを聞き出されるケースは少なくない。

その場の雰囲気に流されて身の上話をしてしまうと、脅迫・恐喝や誹謗中傷などトラブルにつながるリスクがあるからである。

セラピストとの会話はあくまでサービスの一環と割り切り、プライベートな情報は必要最低限にとどめるべきだ。

親しくなったからといって、警戒心を緩めるのは禁物である。

感情任せの口コミ投稿はしない

女性用風俗のトラブルを未然に防ぐには、感情に任せた口コミ投稿はしないことも大切だ。

その場の怒りや不満をぶつけた書き込みは、名誉毀損などの法的責任に問われかねないからだ。

たとえば、サービスに満足できなかったからといって、「詐欺だ」「最低のセラピストだ」などと、感情的に批判するのは危険である。

匿名で書いたつもりでも、情報開示請求によって身元を特定され、訴えられる可能性がある。

もし、サービスに不満があった場合には、店舗に直接伝えるのがいいだろう。

女性用風俗でトラブルになったときの4つの対処法

どれだけ注意を払っていても、女性用風俗でトラブルに巻き込まれることはある。

ここでは、トラブルが起きたときに取るべき4つの対処法を解説する。

店舗に連絡して対応を求める

女性用風俗でトラブルに直面したときは、利用した店舗に連絡して対応を求めるのが基本だ。

店舗を通してサービスを受けている以上、店側にはセラピストを管理する責任がある。

たとえば、セラピストから不当な金銭を要求されたり、規約に反する行為をされたりした場合は、その事実を店舗へ具体的に伝えてほしい。

きちんと運営されている店舗であれば、当該セラピストへの指導や、返金といった誠実な対応が期待できるだろう。

また、店舗が間に入ることで、当事者同士が直接やりとりする負担を減らせる。

なお、店舗に相談しても解決できない場合は、弁護士に相談・依頼し、法的な対処を講じることをおすすめする。

被害の証拠を集める

女性用風俗でのトラブルを有利に解決するためには、被害の証拠を集めることが極めて重要だ。

証拠がなければ、被害事実を証明できず、損害賠償請求や刑事告訴といった手続きに進めなくなるからだ。

たとえば、セラピストから金銭を要求された場合は、やり取りのメールや録音データなどが証拠として役立つ。

また、セラピストに本番を強要された場合は、負傷した部位の写真や、病院の診断書などを証拠として集めておくのがよいだろう。

さらに、被害に遭った日時や状況を、記憶が鮮明なうちにメモしておくことも大切だ。

証拠の数は、多ければ多いほど望ましい。

必要な証拠の種類や集め方に悩んだときは、早い段階で弁護士に相談してほしい。

3-3　慰謝料などの損害賠償を請求する

女性用風俗で被害を受けた場合は、加害者に対して慰謝料などの損害賠償を請求できる。

たとえば、盗撮や本番（挿入）の強要は不法行為にあたり、加害者はそれによって生じた損害を賠償する責任を負うからだ。

請求できる項目としては、精神的苦痛に対する慰謝料のほか、治療が必要になった際の治療費、仕事を休んだ場合の休業損害などが挙げられる。

まずは、弁護士を通じて相手方に内容証明郵便を送り、示談交渉を進める流れが一般的だ。

相手が任意の交渉に応じない場合は、民事訴訟を提起することも選択肢に入ってくる。

なお、加害者であるセラピスト個人だけでなく、使用者責任を負う店側に対して賠償を求められるケースもある。

どのような相手に、どういった戦略で請求を進めるべきかは、弁護士に相談・依頼しながら決めていくのが賢明だ。

3-4　刑事告訴する

被害の内容が犯罪にあたる場合は、警察に刑事告訴することも検討すべきだ。

刑事告訴とは、捜査機関に犯罪事実を申告し、加害者を罰するよう求める手続きを指す。

たとえば、本番を強要された場合は不同意性交等罪、盗撮された場合は性的姿態撮影等処罰法の撮影罪として告訴できる可能性がある。

警察に告訴状が受理され、捜査が進展すれば、加害者であるセラピストが逮捕・起訴されることにもつながっていく。

なお、刑事告訴を機に、民事での示談交渉がまとまることもある。

逮捕・起訴されるのは、加害者としても避けたいからだ。

女性用風俗のトラブルに関する3つの相談先

女性用風俗のトラブルは、ひとりで抱え込んでいても解決は難しい。

ここでは、3つの相談先についてそれぞれの特徴を紹介する。

弁護士｜トラブルの解決全般を任せたい場合

女性用風俗でのトラブルの解決全般を任せたい場合は、弁護士に相談するのがおすすめだ。

損害賠償請求や刑事告訴といった手続きには専門的な知識が求められ、被害者本人が自力で対応するには限界がある。

その点、弁護士に依頼すれば、セラピスト・店側との示談交渉や告訴状の準備、警察とのやりとりなどを一括して任せられる。

また、弁護士が代理人となるので、加害者と直接顔を合わせたり、話す必要がなくなる。

そこからくる精神的な負担を大幅に軽減できる点もメリットに感じられるだろう。

とりわけ風俗業界に強い弁護士であれば、業界特有の事情を踏まえた最適な解決策を提案してくれるはずだ。

警察｜加害者の逮捕や処罰を望む場合

加害者の逮捕や処罰を望むのであれば、警察への相談が有効だ。

被害届や告訴状を提出し、それが受理されれば、警察による捜査が本格的に始まる。

ただし、証拠が不十分な場合や事件性が低いと判断された場合は、被害届や告訴状の受理を断られることもある。

警察に動いてもらうためには、事前に証拠を収集・整理し、被害状況を正確に伝えることが重要だ。

なお、警察が対応するのは、証拠収集や加害者の逮捕といった刑事事件としての処理に限定される。

返金請求や慰謝料請求などの民事上の問題には、警察は関与してくれない点に注意してほしい。

消費生活センター｜一般的な助言を受けたい場合

まずは一般的な助言を受けたいという段階なら、消費生活センターに相談するのもひとつの方法だ。

消費生活センターは、商品購入やサービスの契約などに関するトラブル全般について、中立的な立場から相談に応じている公的機関だ。

「不当に高額な料金を請求された」「聞いていた内容とサービスが違った」などのトラブルを相談すれば、対処の方向性を示してもらえる。

「消費者ホットライン(188)」に電話をかければ、最寄りの窓口を案内してもらえる仕組みになっているので有効に活用してほしい。

ただし、消費生活センターはあくまで助言や情報提供が中心で、加害者との交渉や法的手続きを代行してくれるわけではない。

被害内容が深刻で、早急な対応が必要な場合は、迷わず弁護士や警察に相談することが大切だ。

女性用風俗のトラブルに関してよくある質問

最後に、女性用風俗のトラブルに関して、多くの人が抱く疑問に答えていく。

事前に気がかりな点を解消しておけば、より安心してサービスを利用できるはずだ。

本番（挿入）をすると女性側にも責任が生じる？

女性用風俗で本番（挿入）に及んだ場合、客である女性側が刑事責任を問われることは基本的にない。

売春防止法は、売春の当事者ではなく、売春を周旋・管理する店側を処罰する仕組みになっているからだ。

ただし、これはあくまで双方の合意があった場合の話である。

セラピストの同意を得ないまま、客側が強引に本番を迫ったようなケースでは、不同意性交等罪（5年以上の有期拘禁刑）になりうる。

不同意性交等罪は加害者の性別を問わず成立するため、「自分は女性だから大丈夫」という考えは通用しない。

また、本番をしたことで店側から罰金を請求されたり、セラピストから損害賠償請求されたりする可能性がある点にも注意が必要だ。

サービスの途中で退出することはできる？

女性用風俗では、サービスの途中であっても本人が申し出れば退出できる。

サービスの利用はあくまで客の意思に基づくものであり、無理に継続する義務はないからだ。

セラピストの対応に不快感を覚えたり、身の危険を感じたりした場合には、遠慮なく中断を申し出てほしい。

なお、退出理由によっては、返金に応じてもらえないかもしれない。

とはいえ、何よりも身の安全を優先するべきだ。

まとめ

女性用風俗には、色恋営業や本番の強要などさまざまなトラブルが潜んでいる。

そのため、優良な店舗を選ぶ、セラピストとは直接連絡を取らないといった自衛策が欠かせない。

それでもトラブルに巻き込まれてしまった場合は、弁護士に相談・依頼すべきだ。

弁護士であれば、刑事告訴や訴訟なども見据えつつ、加害者との示談交渉を円滑に進められる。

最後に、グラディアトル法律事務所では、初回相談を無料で受け付けている。

したがって、女性用風俗のトラブルで困ったときはいつでも相談してほしい。