「女性用風俗を利用してみたいけれど、本番（挿入）って本当にあるの？」
「もし本番を強要されたら、どう対処すればいいのだろう」

年々、女性用風俗への関心・注目が高まってきている。

しかし一方で、このような不安を抱える方も多いのではないだろうか。

女性用風俗の本番（挿入）は、法律上はもちろん禁止されている。

ただ、実態としてはひそかに本番がおこなわれていることもある。

そして、本番行為に至った経緯によっては、客側が法的責任を問われることもありうる。

そのため、正しい知識を身に付けたうえで女性用風俗を利用してほしい。

本記事では、

・女性用風俗における本番（挿入）の有無
・女性用風俗の本番（挿入）で生じるリスク
・女性用風俗で本番を強要された場合の対処法
・女性用風俗で本番（挿入）を回避するためのポイント

などを解説する。

女性用風俗の利用を検討している方は、ぜひ最後まで目を通してみてほしい。

なお、現時点でトラブルに巻き込まれている場合は、今すぐ弁護士に相談することが重要だ。

弁護士のサポートがあれば、民事・刑事ともに法的対処を速やかに講じることができる。

グラディアトル法律事務所は風俗業界に強く、本番トラブルに関しても豊富な解決実績を有している。

初回相談には無料で対応しているので、困ったときはいつでも相談してほしい。

女性用風俗の本番（挿入）は本当にある？

まずはじめに、女性用風俗では本番（挿入）があるのかどうかを建前と実態の両面から解説していく。

【建前】本番（挿入）は売春防止法に違反する禁止行為

建前上、女性用風俗における本番（挿入）は「ない」というべきだろう。

なぜなら、対価を受け取り、不特定の相手と性交することは「売春」となり、売春をあっせんする行為などは売春防止法の規制対象とされているからだ。

すなわち、店側が本番を黙認していた場合、店舗経営者などは売春防止法違反（周旋・あっせん）で逮捕されるリスクがあるのだ。

そのため、実際に多くの店舗では、規約やセラピストへの指導を通じて、本番を明確に禁止している。

あくまで提供されるのは、マッサージや添い寝をはじめとした性交を伴わないサービスというわけだ。

なお、口腔性交などの性交類似行為は売春防止法上の性交には含まれないとされている。

したがって、一応、性交類似行為は、合法的にサービスを受けることができる。

【実態】本番（挿入）に発展するケースは少なくない

では、実態はどうかというと、女性用風俗では本番（挿入）に発展するケースも少なくない。

女性用風俗のサービスは、どうしても家やホテルなどの密室でおこなわれるからだ。

ある意味、歯止めが利きにくい状況にある。

結果として、合意のもとで本番が行われていることもあれば、本番を強要されることもあるのが実態だ。

また、表向きは本番を禁止していながら、黙認している店舗も一定数存在する。

建前と実態には乖離があることを念頭に置いたうえで、女性用風俗の利用を検討してほしい。

女性用風俗の本番（挿入）で法的責任を問われるのは店側

万が一、女性用風俗で本番（挿入）に及んだとしても、売春防止法上の責任を問われるのは店側だ。

売春防止法は、売春の当事者を罰するのではなく、売春を周旋・管理する側を処罰する仕組みになっている。

つまり、本番がおこなわれることを知って場所を提供したり、セラピストに売春を指示したりした店舗が処罰の対象になるのだ。

一方、利用客は売春の相手方（買春）にすぎない。

そのため、利用客は、原則として刑事処罰を受けることはない。

ただし、客側が強引に求めるかたちで、セラピストの同意なく本番行為に及んだケースでは、不同意性交等罪（5年以上の有期拘禁刑）に問われるおそれが出てくる。

なお、不同意性交等罪は性別を問わず成立する。

「自分は女だから大丈夫」といった考えは持たないようにしてほしい。

女性用風俗の本番（挿入）で生じるリスク

ここからは、女性用風俗で本番（挿入）に及んだ場合に、客側が負うリスクについて解説する。

先述のとおり、利用客が売春防止法で罰せられることはない。

しかし、店舗から罰金請求や出禁となってしまう可能性がある点には注意が必要だ。

店側から罰金を請求される可能性がある

女性用風俗で本番（挿入）に及ぶと、店側から罰金を請求される可能性がある。

多くの店舗では利用規約で本番を禁止しており、違反した場合の罰金（違約金）を定めているためだ。

罰金の金額は店によって異なるが、100万円ほどの支払いを求められることもある。

ここで焦って支払いに応じる人も多いが、絶対にやめてほしい。

セラピストから誘ってきたりなど、支払わなくていいケースもあるからだ。

いったん話を持ち帰り、弁護士に相談することが大切だ。

店舗を出禁になることがある

女性用風俗で本番（挿入）に及んだ場合、利用した店舗を出禁になることがある。

建前上、本番は重大な規約違反であり、店舗としては、違反者を客として受け入れ続けるわけにはいかないからだ。

そして、実際に出禁となるかどうかは、店舗それぞれの判断となり、法的には出禁を解除してもらうことは基本的に難しい。

店舗側には、誰を客とするか選べる契約自由の原則が認められるからだ。

なお、悪質客と判断された場合は、業界内で噂されるなど、他店も利用しにくくなるおそれまである。

女性用風俗で本番（挿入）を強要されたときの対処法

万が一、女性用風俗で本番（挿入）を強要されてしまった場合は、泣き寝入りせず、毅然とした対応をとってほしい。

ここでは、女性用風俗で本番（挿入）を強要された際にとるべき2つの対処法を解説する。

慰謝料などの損害賠償を請求する

女性用風俗で本番（挿入）を強要された場合、加害者に対して慰謝料などの損害賠償を請求できる。

損害賠償項目としては、精神的苦痛に対する慰謝料のほか、通院が必要になった場合の治療費や仕事を休んだ場合の休業損害などが挙げられるだろう。

一般的には、弁護士を通じて相手方に内容証明郵便を送り、示談交渉に着手する。

相手方が任意での交渉に応じない場合は民事訴訟を提起し、裁判所に判断を仰ぐことになる。

なお、セラピスト個人に対してだけでなく、使用者としての責任を負う店側にも損害賠償請求できるケースもある。。

刑事告訴する

女性用風俗で本番（挿入）を強要された場合、刑事告訴も検討すべきだ。

本番（挿入）の強要は、不同意性交等罪という犯罪にもなりかねない行為だからである。

刑事告訴とは、被害者が捜査機関に犯罪事実を申告し、加害者の処罰を求める手続きのことを指す。

告訴状が受理され、捜査が進むと、加害者のセラピストが逮捕・起訴される可能性がある。

なお、刑事告訴は、加害者に対して大きなプレッシャーとなるため、刑事告訴を機に示談交渉がまとまることもある。

女性用風俗で本番（挿入）を回避するためのポイント

女性用風俗を安心して利用するためには、本番（挿入）にまつわるトラブルを未然に防ぐことが何より大切だ。

ここでは、トラブルを回避するための4つのポイントを紹介するので参考にしてほしい。

風営法の届出状況を確認しておく

女性用風俗を利用する前に、その店が風営法に基づく届出をしているかどうかを確認してほしい。

セラピストを客のもとへ派遣する女性用風俗は「無店舗型性風俗特殊営業」にあたり、公安委員会への届出が義務づけられている。

すなわち、風営法の届出をしている店舗は、法令を遵守する営業を心がけていることが推察される。

そのため、売春防止法違反になりかねない本番（挿入）をはじめとするトラブルが起きにくい店舗といえよう。

なお、風営法の届出を出した店舗は、Webサイト上で届出番号などを掲載しているケースが多いので、チェックしておくとよいだろう。

逆に、届出のない店舗は違法営業の可能性があり、本番トラブルが発生するリスクも高まるといえる。

個人運営の無料サービスは避ける

SNSなどでよく見かける、個人運営の無料サービスは避けるべきだろう。

サービス提供者が本番（挿入）を目的としている危険性があるからだ。

店舗のような管理体制がない中で、身元のわからない人物と二人きりになることはあまりにもリスクが高い。

費用負担は生じるが、事業として女性用風俗を営んでいる店舗を選ぶようにしてほしい。

セラピストと直接やりとりしない

女性用風俗を利用する際は、セラピストと直接やりとりしないことも徹底してほしい。

適切に店舗を通してサービスを受けていれば、万が一本番（挿入）トラブルが起きた際にも、対応を求めることができる。

後ろ盾があることで、性被害の抑止につながるわけだ。

しかし、店の管理外で会ってしまうと、何が起きても自分一人で対処しなければならなくなる。

セラピストのなかには「料金を安くするから」といって、いわゆる直引きを持ちかけ、本番に持ち込もうとする者も少なくない。

こうした誘いに応じると、思わぬトラブルに巻き込まれる危険性も高い。

したがって、セラピストからの直接の誘いには、絶対に応じないことが大切だ。

口コミを参考にする

女性用風俗店を選ぶときは、実際にサービスを利用した人の口コミを参考にするのもよいだろう。

口コミには、店舗やセラピストへのリアルな評判が反映されている。

たとえば、「本番（挿入）を迫られそうになった」「対応が雑だった」といった口コミが目立つ店は避けたほうが無難だ。

反対に「安心して利用できた」という声が多く集まっている店であれば、トラブルに遭うリスクも低いと考えられる。

ただし、口コミには、店側が用意したサクラや、ライバル店・悪意のある第三者による書き込みが混じっているケースも少なくない。

一つの口コミを鵜呑みにせず、複数のサイトやSNSの情報を照らし合わせて、総合的に判断することをおすすめする。

女性用風俗の本番（挿入）トラブルは弁護士に相談するべき理由

女性用風俗での本番（挿入）トラブルに直面したときは、一人で抱え込まず弁護士に相談してほしい。

損害賠償請求や刑事告訴といった手続きには専門的な知識が求められる。

それゆえ、被害を受けた本人が自力で対応するにはどうしても限界がある。

その点、弁護士に依頼すれば、加害者・店側との示談交渉や告訴状の準備、警察とのやりとりなどをすべて一任できる。

加害者と直接対峙する必要がなくなり、精神的な負担を大きく減らせる点もメリットに感じてもらえるはずだ。

グラディアトル法律事務所は風俗業界に強い法律事務所であり、解決実績は500件以上に及ぶ。

24時間365日体制で相談を受け付けているので、困ったときはいつでも連絡してほしい。

泣き寝入りせず、信頼できる弁護士の力を借りて、納得のいく解決を目指そう。

まとめ

本記事のポイントは以下のとおりだ。

・本番（挿入）は売春防止法に違反する禁止行為だが、実態としてはあり得る
・本番が問題になった場合、売春防止法上の責任を問われるのは主に店側
・客側が強引に本番を求めれば、不同意性交等罪に問われるおそれがある
・本番に及ぶと、店からの罰金や出禁などのリスクが生じる
・本番を強要された場合は、損害賠償請求や刑事告訴を検討するべき

グラディアトル法律事務所では、初回相談無料で、LINEでの相談にも対応している。

女性用風俗での本番トラブルに直面した際は、自力で解決しようとせず、ぜひグラディアトル法律事務所に相談してほしい。