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弁護士 若林翔 2025/05/17更新 
「ソープで盗撮すると、どのような罪に問われるのか」
「ソープでの盗撮がバレた…これから何をするべきなのか」
ソープの法的な位置づけは「異性がお世話をしてくれるお風呂」である。
自由恋愛で性行為をしているという建前のもと、ルールを守って利用していれば、基本的に違法性はない。
しかし、その場で性的サービスを受けるだけでは物足りず、盗撮を試みる人は後を絶たない。
ソープでの盗撮は、れっきとした犯罪行為であり、刑罰に処されるおそれがあるうえ、店舗側から金銭の支払いを求められる可能性もある。
実際、ソープで盗撮したことがバレてしまい、今後どのように対処していくべきなのか、頭を悩ませている人もいるのではないだろうか。
本記事では、
などについて解説する。
ソープでの盗撮によって店舗やキャストとトラブルになった場合は、法的な対処が必要不可欠だ。
一人で抱え込んでも問題は解決しないので、できるだけ早く風俗トラブルに強い弁護士に相談し、アドバイスを受けるようにしてほしい。
グラディアトル法律事務所でも、これまでに数々の風俗盗撮トラブルを解決してきた。
経験豊富な弁護士が最短即日で問題解決に取りかかるので、困ったときはいつでも相談してほしい。
ソープでの盗撮は重大な犯罪行為であり、単に謝って許してもらえる問題ではない。
ここでは、ソープでの盗撮が招く3つのリスクについて解説していく。
ソープでの盗撮がバレると、金銭を要求されるリスクが極めて高い。
まず、盗撮はキャストに精神的苦痛を与える行為であるため、慰謝料を請求されることがある。
また、盗撮が原因でキャストが欠勤した場合には、その間に生じた損失分の補填を求められることもあるだろう。
さらには、罰金と称して、高額な金銭を要求される可能性も否定できない。
盗撮を見逃してもらうには、店側の要求に応じてお金を支払うのが手っ取り早いと感じる人もいるかもしれないが、焦らないでほしい。
少しでも従順な姿勢をみせてしまうと要求がエスカレートしていくおそれもあるので、速やかに弁護士へ相談することが大切だ。
ソープで盗撮すると、事件化して逮捕されるリスクもある。
盗撮は犯罪行為であるため、店側が警察に通報した場合は刑事事件として立件される可能性が高いのだ。
もちろん、事件化したからといって必ずしも逮捕されるわけではない。
しかし、証拠を隠滅しようとしたり、逃亡を図ったりすると逮捕され、最長で23日間にわたる身柄拘束を受けるおそれがある。
事件化すると起訴されて前科がつく可能性も出てくるので、一刻も早く示談を成立させ、水面下で解決することが何よりも重要だ。
ソープでの盗撮が発覚すると、家族や職場にバラされるリスクもある。
店側や被害者が身分証明書を控えている場合、「家族や会社に連絡する」と脅されることも珍しくない。
実際に連絡されるかどうかは別問題だが、可能性としてはゼロではないだろう。
また、警察に身柄を拘束された場合は、家に帰れず、会社にも出勤できない状態になってしまうので、早期に釈放されない限り、事件に関与していることを隠し通すのは難しいはずだ。
盗撮の手口が悪質だった場合や、加害者の社会的地位が高い場合などは、実名報道のリスクがある点にも注意してほしい。
ソープでの盗撮はれっきとした犯罪行為だ。
具体的にどのような犯罪が適用されることになるのか詳しくみていこう。
ソープでの盗撮に対しては、性的姿態撮影等処罰法に規定される撮影罪を適用するケースが一般的といえる。
撮影罪は、正当な理由がないのに、ひそかに性的な姿態を撮影した場合に成立する犯罪だ。
例えば、ソープで女性の下着姿・裸体や性行為の様子などを無断で撮影した場合は、撮影罪の罪に問われ、「3年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金」に処される可能性が高い。
撮影に失敗した場合でも、未遂罪として処罰される点に要注意だ。
また、盗撮した画像・動画を第三者に提供した場合は、性的姿態撮影等処罰法の提供罪が成立し得る。
特定の人物に対する提供は「3年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金」、不特定多数に対する提供は「5年以下の拘禁刑または500万円以下の罰金、または併科」と重い刑罰が規定されていることを念頭に置いておこう。
ソープでの盗撮は、建造物侵入罪に該当する可能性もある。
建造物侵入罪は、正当な理由がないにも関わらず建造物に侵入した場合に成立する犯罪だ。
盗撮目的で店舗型風俗店に立ち入った場合は、管理者の意思に反する不法侵入とみなされ、建造物侵入罪の罪に問われるおそれがある。
建造物侵入罪の刑罰は「3年以下の懲役または10万円以下の罰金」だ。
実務上、ソープでの盗撮が建造物侵入罪で検挙されるケースは多くないが、リスクがあることは理解しておくべきだろう。
ソープで盗撮した画像・動画を販売したり、インターネット上で公開したりした場合は、わいせつ物頒布等罪に該当する可能性がある。
わいせつ物頒布等罪は、わいせつ物を「頒布」または「公然と陳列」した場合に成立する犯罪だ。
ソープで盗撮した性行為や裸体の映像をSNS・動画サイトにアップロードしてしまうと、「2年以下の懲役または250万円以下の罰金、または併科」に処される可能性がある。
なお、有償・無償を問わず、他人にデータを渡した時点でわいせつ物頒布等罪に問われるリスクが生じる。
ソープで盗撮が発覚した場合、最優先に進めるべきは示談である。
示談を成立させ、被害者の処罰感情を和らげることができれば、警察への通報や被害届の提出を食い止められる。
実際、店側も問題を大きくしたいわけではないので、しっかりと謝罪し、金銭的な補償をおこなえば、許しを得られるケースは多い。
盗撮がバレた際に、やってはいけないのは逃走を図ることだ。
現場から一時的に逃走できたとしても、防犯カメラ映像や店側の記録、被害者の証言などから後日特定され、逮捕に至る可能性が高い。
ソープでの盗撮に関する示談金の相場は、5万円～20万円程度を目安に考えておくとよいだろう。
痛い出費になるかもしれないが、逮捕されたり裁判になったりするよりは、はるかにマシなはずだ。
次に、ソープでの盗撮で示談する際のポイントを解説していく。
主に4つのポイントがあるので、それぞれ詳しくみていこう。
ソープでの盗撮が発覚し、示談交渉をおこなう際は、言われるがままにお金を支払わないことが重要だ。
店側が被害者の立場であることを利用して、過剰な金額を請求してくるケースは決して少なくない。
上述のとおり、ソープでの盗撮における示談金の相場は5万～20万円程度だが、なかには100万円を超える高額な要求をされる事例もあるほどだ。
冷静さを欠いて支払いに応じてしまうと、適正額を大きく上回る負担を背負うことになるので注意してほしい。
示談交渉はあくまでも当事者双方の合意のうえの成り立つものなので、提示された金額に納得できない場合は、粘り強く交渉を続けるべきである。
ソープでの盗撮で示談する際は、示談書にその場でサインしてはならない。
店側が用意した示談書には、不当な条件が含まれている可能性もある。
うっかりサインをしてしまうと、高額な示談金の支払い義務を負わされたり、繰り返し賠償請求を受けたりするなど、かえってトラブルが長期化・深刻化するリスクが高まるのだ。
また、一度サインした示談書の内容をあとで覆すことは難しい。
示談書へのサインを求められた場合は、一度持ち帰り、弁護士に相談することをおすすめする。
示談交渉の際に、脅迫や暴行を受けた場合はできるだけ証拠を残しておこう。
店側から「金を払わなければボコボコにする」と脅されたり、胸倉をつかまれたりするケースは少なからず存在する。
この場合、脅迫罪や暴行罪に当たる行為があったとして、警察に相談するべきだ。
会話の録音データや暴行の痕がわかる画像、破れた衣服などを証拠として確保しておけば、相手の違法行為を立証しやすくなるだろう。
盗撮している手前、警察に相談するのも気が引ける場合は、まず弁護士に連絡し、アドバイスを受けるようにしてほしい。
盗撮がバレた場合、店側にスマホやカメラを没収されるケースがほとんどだ。
しかし、示談交渉の場で無理やり取り返そうとするのはおすすめしない。
相手の感情を逆なでする恐れがあるうえ、揉み合う中でケガをさせてしまう可能性もゼロではないからだ。
取り上げられたスマホやカメラは示談成立後に返還してもらい、盗撮画像・動画を削除するのが基本的な流れといえる。
ソープでの盗撮がバレた場合、対処を誤ると取り返しのつかない事態に陥る可能性がある。
そのため、一人で解決しようとせず、弁護士に助けを求めることが重要だ。
ここでは、盗撮トラブルを弁護士に相談・依頼するメリットを解説する。
弁護士に相談・依頼すれば、適切に示談交渉を進めることができる。
盗撮した本人はどうしても弱い立場に立たされるうえ、風俗店関係者に対する恐怖心を抱いているケースがほとんどだ。
そのため、店側と対等に話し合い、示談をまとめることは決して簡単なことではない。
その点、弁護士に依頼すれば、店側との示談交渉をすべて任せられる。
不当な高額請求や不利な条件を回避しつつ、適正な内容での示談を実現してくれるのだ。
弁護士が出てきた途端に、態度を変えてくる風俗店も少なくないので、できるだけ早い段階で介入を依頼するようにしてほしい。
示談成立後のトラブルを予防できることも、弁護士に相談・依頼するメリットのひとつだ。
経験豊富な弁護士であれば、示談後を見据えた不備・不足のない示談書を作成できる。
具体的には、以下のような条項を盛り込むことになるだろう。
上記のような条項を適切に入れ込むことで、示談成立後に再び金銭を要求されたり、被害届を出されたりするリスクを大幅に減らせる。
弁護士に相談・依頼するメリットのひとつは、家族や職場に知られずに風俗トラブルを解決できることだ。
弁護士に依頼したあとは店側と直接連絡を取る必要がなくなるため、隠れて電話する様子などを見られて勘づかれる心配はないだろう。
また、店側から「家族や職場にバラす」といった脅しや嫌がらせを受けていたとしても、弁護士であれば法的な根拠をもって対抗できる。
なにより、弁護士が加入によって事件化する前に解決できれば、逮捕・勾留による身柄拘束や裁判を回避し、何事もなかったかのように日常を取り戻すことも十分可能だ。
ソープでの盗撮がバレて事件化した場合でも、弁護士に相談・依頼すれば素早く適切に対応してもらえるはずだ。
具体的には、以下のようなサポートが期待できるだろう。
ただし、事件化してからだと、いくら弁護士であっても一切の不利益を防ぐことは難しい。
少しでも穏便な解決を望むのであれば、盗撮がバレた段階で、弁護士に依頼しておくことが重要だ。
最後に、ソープでの盗撮に関してよくある質問を紹介する。
同様の疑問を抱えている人はぜひ参考にしてほしい。
ソープで盗撮をした場合、後日逮捕される可能性も十分ある。
キャストが何も言わなかったからといって、必ずしも盗撮に気づいていないわけではない。
現場でのトラブルを避けるために、客と離れたあとで店に相談し、警察に連絡がいくケースも数多く見受けられる。
そして、キャストの証言や防犯カメラの映像などをもとに警察が捜査を進めた結果、証拠隠滅・逃亡のおそれがあると判断された場合は、逮捕に至ることもあるのだ。
現行犯でなくても、証拠が残っていれば後日逮捕されるリスクが十分にあるため、安易な行為は絶対に避けるべきである。
ソープで盗撮がバレ、身分証の提示を求められたときは素直に応じることをおすすめする。
身分証の提示を頑なに拒否していると、店側の不信感や処罰感情が強まり、警察に通報されるリスクが高まるからだ。
身分を明かしたくない気持ちもわかるが、犯罪を犯したことが事実である以上、真摯な対応を心がけてほしい。
身分証明書自体を奪われたり、写真を撮られたりすることが想定されるが、示談書の中で個人情報の破棄について定めておけば、悪用のリスクも抑えられるだろう。
本記事のポイントは以下のとおりだ。
ソープでの盗撮がバレた場合に優先すべきは示談交渉であるが、当事者間で直接話し合うことは、さらなるトラブルを招くおそれがあるのでおすすめしない。
少しでも円滑な解決を望むのであれば、弁護士のサポートが必要不可欠だ。
グラディアトル法律事務所ではこれまで数々の風俗トラブルに関与し、解決へと導いてきた実績がある。
経験豊富な弁護士が24時間365日体制で相談に応じており、最短即日の対応も可能だ。
初回相談は無料、LINEでの相談にも対応しているので、困ったときは気軽に相談してほしい。
