流出したハメ撮り・盗撮を最速で削除する手順と慰謝料請求の方法

弁護士　若林翔 2025/06/10更新

「自分の盗撮がネット上にアップされている…」
「元交際相手に撮影されたハメ撮りが流出した…」

今、あなたはこのような事態に直面しているのではないだろうか？
盗撮やハメ撮り動画の流出に気付くと、何をどうすればいいのか分からず、パニックになってしまうだろう。
しかし、まずは落ち着いて欲しい。流出した動画はほとんどのケースで削除できる。

弊所グラディアトル法律事務所でも、「pornhub、FC2動画、HPJAV、KissJAV、Avgle、JAVFAN、94ERO、JAV Grown」など複数の海外サイトで、流出した動画のスピード削除に成功している。

本記事では、盗撮・ハメ撮りが流出したときの具体的な対処法、削除の流れ、必要な費用、そして加害者への責任追及の方法まで、弁護士が徹底解説する。

とにかく早く・確実に動画を削除したい方は、すぐにグラディアトル法律事務所まで相談して欲しい。

盗撮・ハメ撮りが流出したとき最優先ですべきこと3つ

盗撮やハメ撮り動画が流出してしまったとき、最優先ですべきことは次の3つだ。

①流出した証拠を保存する

まず最初に行うべきは、流出している証拠をしっかりと保存することだ。
具体的には、以下の情報を記録・保存しておこう。

これらの証拠は、サイト運営者への削除依頼、警察への被害届提出、そして法的措置を取る際の重要な根拠となる。

②SNS／動画サイトのフォームで通報する【飛ばしてもOK】

証拠を保存したら、通報フォームから削除依頼をしよう。
削除理由が具体的に説明できており、その根拠も揃っていれば、サイト側が対応してくれるはずだ。

ただし、一部の海外サイトでは、個人で削除申請しても対応してくれなかったり、対応が遅かったりするケースがある。対応が遅れるほど動画の拡散リスクが高まるので、スピード感を重視するなら、最初から弁護士を通じて申請した方が良いだろう。

どうしても自分で削除申請を試みたい場合は、問い合わせフォームから英文で依頼することになる。以下のような英単語を手がかりに、問い合わせフォームを探してみよう。

因みに、FC2動画の場合は、動画の右下部にあるアイコンから通報できる。

（引用：FC2動画｜マニュアル　規約違反の通報）

③弁護士へ連絡する

盗撮やハメ撮りの流出は、対応が遅れるほど他サイトへ拡散されやすくなり、完全な削除が難しくなる。これを防ぐには、できるだけ早くインターネット事件に強い弁護士に相談するべきだ。

流出した盗撮・ハメ撮りの削除を弁護士に依頼するメリットは以下の通りだ。

弊所グラディアトル法律事務所でも、FC動画やxvideos、tokyomotion、pornhubなど様々なサイトでスピード削除に成功している。

緊急を要する方は、ぜひ弊所グラディアトル法律事務所まで相談して欲しい。

流出したハメ撮り・盗撮を弁護士が削除する流れ

流出した盗撮やハメ撮り動画の削除を弁護士に依頼するとどのような流れになるのか、具体的にどの程度の日数がかかるのかを説明する。

相談・ヒアリング【即日〜数日】

まず、弁護士があなたから状況を詳しくヒアリングし、どのサイトに、どのような内容が掲載されているか、どの程度拡散しているかを確認する。

インターネット犯罪に強い弁護士なら、xvideos、FC2動画、tokyomotion、pornhubなど、主要な動画サイトの削除方法を把握しているはずだ。
すぐに動き出すことはもちろん、他サイトへの転載についても確認してくれるだろう。

弁護士からサイトへの削除請求【即日〜1週間程度】

依頼を受けた弁護士は、該当するサイトやプラットフォームに対して、流出した動画の削除請求をする。プラットフォームから削除申請するだけでなく、メールで削除申請したり、運営会社に対して郵送で削除申請の申立てを行うこともある。
自分1人では難しくとも、削除の法的根拠や利用規約違反をしっかりと記載しておけば、数日〜1週間程度で、削除に応じてくれるはずだ。

この後「仮処分申立て」についても説明するが、盗撮・ハメ撮りの流出で仮処分までいくことは少ない。ほとんどのケースが、この段階で削除されるはずだ。

削除の仮処分申立て（必要時）

万が一、サイト運営者が削除に応じなければ、裁判所に「仮処分命令」の申立てを行うことになる。これは「本案訴訟」よりも迅速に対応できる手続きだが、それでも申立てから決定まで1〜2ヶ月程度はかかるだろう。

ただし、裁判所から仮処分命令が出されれば、サイト運営者は従わざるを得ない。仮処分の申立が認められれば、確実に削除される。

流出した盗撮・ハメ撮りを削除するための費用

盗撮やハメ撮りの削除には、主に「弁護士費用」と「仮処分申立ての裁判所費用」がかかる。一般的な費用相場は次のとおりだ。

弁護士費用の目安は、「5万5000円〜38万円」程度だ。
金額の下限、上限に幅があるのは、流出している動画・画像の数や削除するサイトの数によって変動するからだ。削除するサイトが多くなるほど、弁護士費用も高くなる傾向がある

サイト運営者が削除請求に応じない場合、仮処分申立てに移るケースもある。この場合、「22万円〜44万円」程度の弁護士費用がかかる。
さらに、（弁護士費用とは別に）裁判所へも担保金として「10万円〜50万円」程度を納める必要がある。この担保金は、手続きが終わると返還される。

もっとも、費用については弁護士事務所によって全く異なるので、一概にいくらとは言えない。初回相談時に具体的な見積もりを確認することが大切だ。

盗撮・ハメ撮りが流出したときのNG行動

次に、盗撮やハメ撮りが流出したときに絶対に避けるべき3つの行動について解説する。

民間の削除代行業者に依頼する

インターネット上で「削除代行」などのキーワードで検索すると、民間の削除代行業者がヒットする。しかし、安易にこれらの業者に依頼することはおすすめできない。

弁護士法72条は、弁護士資格を持たない者が、報酬を得て、法律事務を扱うこと（非弁行為）を禁止している。削除代行業者がサイト運営者に対して削除を要請する行為は、この「非弁行為」に該当する可能性が高いのだ。

さらに、悪質な業者の中には、高額な料金を請求するだけで対応しなかったり、「削除できなかった」と言って追加料金を要求するケースもある。確実な削除を望むなら、弁護士に依頼するのが最善の方法だ。

時間をかけて自力で解決しようとする

盗撮やハメ撮りが流出したときは、とにかくスピード感を持った対応が求められる。
そのため、時間をかけて自力で解決するのではなく、できれば流出に気付いたタイミングで弁護士へ連絡して欲しい。

インターネット上のコンテンツは時間の経過とともに急速に拡散する。削除が遅くなるほど、動画や画像が別のサイトに転載されるリスクが高くなるのだ。

当事務所で対応した事例でも、初期対応が遅れたために、流出した動画が他のサイトに転載され、削除しても削除しても再度アップされるケースはよくある。このような状況になると、知人に見られるリスクが高まるだけでなく、最終的な削除費用も何倍にも膨れ上がってしまう。

自分で加害者に仕返しをする

盗撮やハメ撮りの被害に遭い、それが流出すると「犯人が許せない」「仕返ししたい」という気持ちになる人もいるだろう。しかし、自分で加害者に仕返しをすることは絶対に避けるべきだ。

例えば、「流出させた犯人の個人情報をSNSで暴露する」「相手の会社や学校に連絡する」などの行為は、新たな法的トラブルを招く恐れがある。あなた自身が名誉毀損やプライバシー侵害で訴えられる可能性もあるのだ。

相手の責任を追求するなら、感情的な行動に出るのではなく、次章で紹介する法律に則った方法（損害賠償請求・告訴など）を検討しよう。

流出させた加害者の責任を追及する方法2つ

流出した動画や画像の削除は最優先に行うべきだが、それだけでは不十分なケースも多い。
削除だけでは、加害者を特定することはできず、あなたが被った被害に対して、賠償してもらうこともできない。
削除請求と並行して、次のような方法も検討するとよいだろう。

慰謝料、損害賠償請求をする

盗撮やハメ撮りの流出被害に遭った場合、民法709条（不法行為）に基づき、損害賠償請求ができる。具体的には、精神的苦痛に対する慰謝料や、働けなくなった場合の遺失利益、転職・引っ越しを余儀なくされた場合の実費損害などを請求できる。

請求できる金額としては、100万〜200万程度が目安になる。

◉民法

誰が流出させたかが明らかでない場合、加害者を特定するための「発信者情報開示請求」が必要だ。開示請求の対象となるログ保存期間は3ヶ月程度なので、少なくとも「②ログ保存の仮処分」までは、3ヶ月以内に行う必要がある。

損害賠償請求までの具体的な流れをまとめると、次のとおりだ。

全てが完了するまでには、半年から1年以上かかるケースが多い。
損害賠償請求の相場・増額要素については、次の記事で詳しく解説したので併せて確認して欲しい。

警察に刑事告訴・被害届を出して、刑事責任を追求する

盗撮やハメ撮りの無断流出は、様々な刑事法規に抵触する可能性がある。
警察に被害届や告訴状を提出することで、加害者に、以下のような刑事責任を追及できる。

警察は証拠を基に捜査を行い、十分な証拠があれば逮捕して、検察に送致する。
検察が起訴することを決めて、最終的に裁判で有罪となれば、加害者は罰金や懲役などの刑事罰を受けることになるだろう。

ただし、警察の捜査は時間がかかることが多く、必ずしもインターネット上のコンテンツ削除を優先してくれるわけではない。そのため、自分でも並行して削除申請をすることが必要だ。

盗撮・ハメ撮りが流出したときの相談先

盗撮やハメ撮りが流出したときの相談先には、主に「弁護士・警察・インターネット協会（SIA）の3つが考えられる。

各相談先には、それぞれメリット・デメリットがあるが、スピードと確実性を重視するなら、弁護士への相談が最も効果的だ。
以下に、それぞれの相談先ができること・できないことをまとめた。

警察は、加害者の刑事責任を問うことはできる。しかし、目的はあくまでも加害者の逮捕・刑事処罰なので、ネット上の動画・写真の削除まではしてくれないケースが多い。「とにかく早く削除したい」という目的には適していないだろう。

「SIA（セーファーインターネット協会）」は、動画・写真の削除はできるが、5章で紹介したような民事・刑事責任の追求はしてくれない。
さらに、加害者と接触するわけではないので、ネット上の動画・写真が削除されても、相手の手元に盗撮・ハメ撮りが残ってしまう可能性がある。今後、別のサイトにアップされるリスクが残るので、対応として十分とはいえない。

一方で弁護士は、盗撮・ハメ撮りの削除、警察への刑事告訴、損害賠償請求、相手方の動画破棄など、流出被害について、あらゆる手段を取ることができる。削除までのスピード感、確実性、相手への責任追及など、どの面から見ても弁護士への相談が最も確実な解決策だ。

中でも、弊所のようなインターネット問題に精通した法律事務所であれば、FC2動画やxvideosなどの海外サイトを含め、あらゆる事例に対応してきた経験とノウハウがある。
「費用が心配」という方は、初回無料相談を実施している弁護士事務所も多いので、まずは相談してみることをオススメする。

【グラディアトルの解決事例】ネットにハメ撮りがアップ→数日で動画を削除できた事例

弊所グラディアトル法律事務所では、これまで数多くの盗撮やハメ撮り流出の問題に対応し、迅速な削除と加害者への対応を実現してきた。
中には、複数のサイトに拡散されていたケースや、削除が困難な海外サーバーのサイトであっても、短期間で解決に導いた事例がある。

盗撮・ハメ撮りの流出被害から、当事務所がサポートして、迅速に削除できた事例を一部紹介しよう。

本件のような、盗撮・ハメ撮りの流出事案では、気づいたときの初動が最も大切だ。
自力で削除対応しようとして時間を費やしている間にも、動画は閲覧され、ダウンロードされ、別サイトへの拡散リスクが高まっていく。
流出による被害を最小限に防ぐなら、ぜひ弊所グラディアトル法律事務所にお任せいただきたい。

まとめ

最後に、記事のポイントをまとめる。

以上だ。
グラディアトル法律事務所では、LINEでの弁護士相談も受け付けている。初回相談は無料なので、盗撮・ハメ撮りの流出被害に気づいたら、いつでも連絡して欲しい。

弁護士　若林翔

弁護士法人グラディアトル法律事務所代表弁護士。 東京弁護士会所属（登録番号：５０１３３） 男女トラブルや詐欺、消費者被害、誹謗中傷など多岐にわたる分野を手掛けるとともに、顧問弁護士として風俗やキャバクラ、ホストクラブなど、ナイトビジネスの健全化に助力している。

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